皆さんこんにちは。今日もご来訪感謝です。
今日は久しぶりの金融系のお話になります。
最近私が組んでいる住宅ローンで情報変更をしないといけない状況がありました
金融系の企業に勤めていた経験がある人間としては、
クレジットカードや住宅ローン・カードローンなど、契約している金融機関へ
住所や勤め先といった顧客情報の変更届け出することは、
個人の利益にとっても重要だと考えております。
今回はその重要性と何の変更を金融機関に届け出すべきか、をお伝えさせていただければ、
と思います。
金融機関にしっかり届け出をすれば、個人で困ったときがあっても迅速に対応してくださいます。会員サイトからも簡単に変更できます。
顧客情報は重要な審査項目。変更があれば信用力が上がることも
以下のような情報は個人の信用力の変更につながりますので、できれば届け出ておきましょう。
クレジットカード会社・銀行・ローン会社など金融機関は一定の期間で既存顧客の信用力
を見直す機会があり、しっかり情報のアップデートが加味されれば信用力があがり、
融資額のアップや利用限度額の上昇、ゴールド・プラチナなど顧客ランクのアップに
つながることもあります。
- 勤め先の変更、昇・降格や転職による年収の上昇・下降
- 家の購入などによる住居形態の変更
- 結婚・離婚・出産など、家族情報の変更
個人から言わなければ金融機関は知ることはありませんが、
年収が下がった、家を手放したなどの不利な情報は、もし返済の延滞や連絡が滞るなどあった場合、
印象がとても悪くなります。そういったマイナスな状況にならない自信が無ければ、
不利な情報も念のため届けておきましょう。
信用力が上がる状況については「【信用力を上げる】クレジットやローンにおける信用情報の磨き方」でも投稿しておりますのでご参照ください。
お得なお知らせなどが連絡来ることもあり、変更は重要
また、信用力を上げるだけではなく、金融機関からのお知らせを漏れなく受け取るためにも重要です。
お届けしているメールアドレスや住所に必要なお知らせが来ることがあり、
それがDM(ダイレクトメール)だけではなく、クレジットカードのランクアップのお知らせなど、
是非受けておくべき更新内容だったり、
クレジットカードの有効期限切れのお知らせだったりすることもあるので、
できれば連絡先の変更はしっかりしておくべきです。
できれば望ましくないシチュエーションですが、
支払の延滞や、催告を郵送する際にも住所が変わると信用力がだんだん下がり、
取り返しがつかなくなりますので、連絡先変更はしっかり届けておきましょう。
クレジットやキャッシング・ローンなどの支払いが滞った場合の金融機関のアクションについては「【ローンは計画的に】月々のローン支払いが遅れるとどうなる？」をご参照ください。
変更をお知らせすべき重要な情報
前の章で何個か紹介させていただきましたが、
それではどんな情報を契約している金融機関に届け出すべきでしょうか？
先述したものも含め、まとめさせていただきます。
住所・居住形態
まず、引っ越しなどあった場合の住所の変更です。
金融機関に届け出ている住所を元にお知らせを郵送したりするので、変更しないと
旧住所に郵送物が行ったりします。引っ越し後の新住所がわかったタイミングで
漏れなく届け出ましょう。
また、家を購入した、実家から一人暮らしを始めたなどの居住形態が変わった場合は
それを記入する項目があることもあるので、それも遅滞なく変更しましょう。
居住形態の変更は顧客ランクアップの可能性があります。
住所の変更時はどうしても忙しくて変更届け出を忘れがちですが「【スムーズな退去】家を退去するときのおすすめアクション」も参照しながら引っ越し後のアクションリストの中に、金融機関への変更届け出を付け加えておきましょう。
電話番号・メールアドレス
電話番号やメールアドレスも変更があった場合、しっかり届け出ておきましょう。
メールは主要な連絡手段になりつつありますし、
電話番号は自宅や携帯など、連絡先が増えた場合は
顧客の信用力アップにつながる可能性があります。
携帯電話番号はSMS(ショートメールサービス)での連絡もありますし、
重要な連絡手段になります。
勤務先・年収
転職があった場合はもちろん、異動や昇格などで部署の変更や給料が変わった場合も
変更しておきましょう。収入が変わると信用力も変化します。
転居を伴う異動の際は、住所の変更と併せて勤務先の変更も頭に入れておくとスムーズですね。
ローン会社になると、収入を示す証明書(源泉徴収や納税証明書など)の提出が必要になる場合
もありますが、しっかり届け出ておきましょう。
何度も言いますが、連絡先が古いままだと、需要な連絡が届かない、大事な連絡が旧住所に送られるままになる恐れがあります。注意ください。
家族情報の変更
結婚や離婚、出産など、家族情報が変わる場合も、
会員サイトなど家族情報を記入する必要がある場合は記載しておきましょう。
住宅ローンの場合は連帯債務などで配偶者を連帯保証人にしている場合があります。
その際は特に家族の情報が必要になってきますので尚更重要です。
配偶者の方が退職し、収入がゼロになった場合など、返済が不利になることが想定される場合、
速やかに金融機関に相談した方がよいかもしれません。
住宅ローンをペアローンや連帯債務で組んでいる場合などは、配偶者の収入の変化や
債務を主債務者に完全移譲したい場合は、贈与税など関わってくる場合がありますので、
できれば金融機関の窓口に相談し、対応策を検討した方が良いと思われます。
まとめ：顧客情報の変更は簡単。サイトや問い合わせ窓口で確認しよう
以上、クレジットやローンなど金融機関へ顧客情報を届け出すべき項目などの紹介でした。
金融機関への連絡はしきいが高いイメージがありますが、最近は会員サイトや、フリーダイヤルでの
手軽な問い合わせ、スマートフォンのアプリでの受付も増えております。
「こんな内容の変更も良いのかな？」というものもいったん気軽に相談してみてはいかがでしょうか？
慣れないと少し気を使うかもしれませんが、
信用力への悪影響や、重要なお知らせが届かなくなることよりよっぽどましだと思います。
定期的に情報を更新して、連絡が滞ることが無いようにしましょう。
以上です。
