皆さんこんにちは。今日もご来訪感謝です。
本ブログでもちょくちょくお伝えさせていただいておりますが、最近教育業界から、
コンサルティングファームへ転職をしました。
見ていただいている皆さんに、私自身がこれまで体験した業界の紹介として、本日は教育業界の中でも
学習塾のカテゴリーを紹介させていただければと思います。
教育という、未来の国を支える人材を育てるという、国家の繁栄に関わる重要な概念の中、
熱意のある講師や社員も多いです。
また授業や補習、課題対応で夜遅くまで働き、休みも少ないイメージですが、
実際どうなんでしょうか？
私自身教育業界は一社しか経験しておりませんが、
教育業界の雰囲気だけでも感じていただければと思います。
私はこれまでSEや金融業界なども体験しております。詳しくは
「【SIer業界】今でもあるのか？システムエンジニアブラック体験」や
「【金融業界紹介】銀行業界でのイメージと経験について」などもご参照いただければと思います。
講師や事務スタッフなど、現場部門は夜も遅く、やはり大変
学習塾は基本的には生徒の小・中・高の本業の学校が終わってから受講する、
というのが多いですので、基本的には夕方から夜遅く、(だいたい14時～22時くらいでしょうか)
という勤務スタイルが多いです。
夜が遅い分朝は遅いかもしれませんが、夏休み・冬休み・春休みなどの短期講習が
ある場合は通常講習よりも朝が早く、終わり時間はいつも通り、という事も多いです。
講師の方やそれに対応する事務スタッフもそれに合わせて勤務対応する必要があります。
テストの採点や事務対応、生徒の質問対応など、下手をすれば朝早くから夜遅くまで・・・
という事もあります。
生徒さんは家族の元に帰らないといけないので、もちろん生徒の対応時間に限界はありますが、
生徒が帰った後の事務処理や、下手をすれば翌日の授業の準備などしなければなりません。
私の勤めた職場の現場部門の方も、
「帰りの時間が日が変わってから・・・」や
睡眠時間が五時間程度しかとれない・・・」などちょくちょく聞いていました。
忙しさと直接関係ないのですが、食事と就寝の間隔が短いともおっしゃっていました。
消化にも悪いかもしれませんね。
本社部門はある程度柔軟に働けるが・・・
総務・経理やシステム部門など、間接部門・現場統括の本社部門はある程度
塾講師の現場からは離れていますので、
ある程度一般的な勤務時間(9:00開始 17:00から18:00終了など)
になります。
休日も土日祝日に取りやすく、有休などもとりやすい雰囲気ですね。
しかし、利益を生み出している現場は土日に働いておられますので、
問合せ対応やシステムの不具合対応、調整事項などは休日に対応する必要がありますし、
塾では重要な入試や模試など、生徒の応援に本社部門も駆り出されることもあります。
それ自身は有意義だと思いますが、ある程度休日も何かしないといけないという事は
意識しておいた方が良いでしょう。
ある程度休みや勤務時間の超過は考慮されているものの、他の業界より休み少ない
本社は一般的な働き方に近くても、
その企業内は現場・間接部門で区分けされているわけではないので、
休日数や有給休暇数は企業内で同じです。
塾業界全体としては何とも言えないのですが、
休日数は少ない傾向にあると考えられます。
完全週休二日でないことが多いためです。
ただの「週休二日」であれば絶対に週に二日従業員に休ませないといけないわけではないので、
そのため休日が少なく、有給休暇日数も少ない傾向にあるようです。
生徒の授業に対するニーズの関係で、ゴールデンウィークやお盆、年末年始も休みにくいようです。
福利厚生も少なく、女性の活躍も少ない
また、福利厚生も手厚いとは言えません。
もちろん、教育業界以外にも展開しているような大企業グループであれば話は別でしょうが・・・
生徒に授業をするスタイルで、替えが利きにくい存在の講師だと、
育休や産休、時短勤務というスタイルも取りにくいようで、
女性がなかなか職場に残りにくい状態になっています。
優秀な女性社員も、結婚、妊娠、出産などのイベントを機に退職という形をとるくらい、
私の職場は福利厚生がひどく、女性が少なめの職場でした。
福利厚生の充実は気持ちよく従業員が働くためにも必要だと思います。
教育業界が不人気なのは、このような福利厚生がお粗末な点もあるのでしょう。ワークライフバランスを考慮しやすい環境を整える必要がありますね。
まとめ：熱意があれば頑張れるかもしれないが、やはり業界そのものがその熱意に支えられている
以上、教育業界の中でも学習塾の体験、勤務環境の紹介でした。
子ども将来の可能性を伸ばすという、教育に触れることができるのは大きなやりがい、
重要なミッションなのですが、残念ながら学習塾業界は講師のその熱意に支えられ、
就労環境としてはあまりよろしくないかもしれません。
その労働負担の割に給料が高くない気がします。
優秀な社員がとどまりやすい環境にするためには柔軟な働き方、充実した福利厚生、
一定の給与保証などが必要でしょう。
少子高齢化の時代とは言え、教育という概念は無くなるものではないので、教育業界は無くなることは
無いと思います。
教育の今後を考えるためにも業界の労働環境の整備は必要と思います。
